脱毛業界は美容業界の中でも成長が期待される分野として注目を集めており、開業を検討する方が増えています。しかし、脱毛サロンの開業には業務用脱毛機や店舗設備、運転資金など、まとまった資金が必要となります。

脱毛サロンの開業資金としては、300万円から800万円程度が必要になるため、資金調達の方法について考えることは欠かせません。本記事では、脱毛サロンの開業に必要な資金の内訳から、具体的な調達方法、さらには資金繰りを安定させるためのポイントについて詳しく解説します。

脱毛サロンの開業に必要な資金とは？

脱毛サロンの開業には、初期投資と運転資金の両方を準備する必要があります。適切な資金計画を立てることで、安定した経営を行いやすくなります。ここでは、脱毛サロンの開業において必要な資金について解説します。

初期投資として必要な資金

脱毛サロンの初期投資として必要な主要な項目は以下の通りです。

• 業務用脱毛機の購入費用
• 店舗取得費用
• 内装工事費用
• 備品・設備費用

それぞれ詳しく解説します。

業務用脱毛機の購入費用

最も大きな費用となるのが業務用脱毛機の購入です。一般的に100万円から500万円程度の費用がかかります。THR方式やSHR方式などの最新技術を搭載した機器ほど価格が高くなります。業務用脱毛器は施術の効果や顧客満足度に直結するため、よく考えて選ばなければいけません。

店舗取得費用

賃貸物件を利用する場合、敷金・礼金・前家賃・仲介手数料などで50万円から150万円程度が必要です。立地や物件の条件によって大きく変動するため、相場を事前に調査することが重要です。

内装工事費用

脱毛サロンに適した内装にするための工事費用は100万円から300万円程度かかります。居抜き物件を活用すれば費用を抑えることも可能ですが、ブランドイメージに合った空間づくりは集客にも影響するため、バランスを考慮して予算を設定しましょう。

備品・設備費用

施術ベッド、照明器具、空調設備、パソコンなどの備品購入には50万円から100万円程度が必要です。快適な環境づくりに大きく影響するため、なるべく品質を重視して選ぶようにしましょう。。

運転資金

開業後6か月分の運転資金を確保しておくことが経営を安定させる上では欠かせません。脱毛サロンは開業初期から安定した売上を確保するまでに時間がかかることが多いため、十分な運転資金の準備が必要です。運転資金に該当する主な費用は以下の通りです。

• 家賃・光熱費（月額15万円から30万円程度）
• 人件費’月額（20万円から50万円程度）
• 広告宣伝費（月額10万円から30万円程度）
• 消耗品・メンテナンス費（月額5万円から15万円程度）

脱毛サロンの資金調達方法

脱毛サロンの開業資金を調達する方法は多岐にわたります。自己資金だけでは不足する場合は、複数の調達手段を組み合わせて必要な資金を確保しましょう。

日本政策金融公庫の活用

創業融資として最も利用しやすいのが日本政策金融公庫の「新規開業資金」です。最大7,200万円まで融資可能で、金利も民間金融機関と比較して低く設定されています。

日本政策金融公庫は創業者向けの支援に積極的で、担保や保証人が不要な「新創業融資制度」も用意されています。自己資金の10分の1以上の事業資金があれば申請可能で、脱毛サロンのような美容業界の開業実績も豊富です。

民間金融機関での融資

地方銀行や信用金庫では、地域密着型の創業支援融資を提供しています。地元での開業を予定している場合、地域金融機関との連携は長期的な経営パートナーシップにつながる可能性があります。信用金庫は特に小規模事業者への支援に積極的で、創業計画の相談から融資実行後のフォローまで手厚いサポートを行なっているのが特徴です。

補助金・助成金の活用

返済不要な資金調達として補助金・助成金の活用も重要です。小規模事業者持続化補助金では、販路開拓や業務効率化のための設備投資に対して最大200万円の補助を受けることができます。自治体独自の創業支援補助金も多数存在し、東京都の「創業助成事業」では対象経費の3分の2以内、最大300万円の助成を受けることが可能です。補助金は後払いのため、一時的に自己資金で支払う必要がある点には注意が必要です。

脱毛機メーカーの分割払い・リース

業務用脱毛機の購入については、メーカーが提供する分割払いやリース制度を活用することで初期費用を大幅に抑えることができます。CLEAR/SP-efシリーズでも分割払いプランを用意しており、月々の負担を軽減しながら最新の脱毛機器を導入することが可能です。リース契約では税務上の利点もあり、月々のリース料を経費として計上できるというメリットがあります。

開業後の資金繰りを失敗しないためのポイント

脱毛サロンの経営を安定させるためには、開業後の資金繰りが重要です。適切なキャッシュフローの管理を行なって、安定した経営を行いましょう。ここでは、脱毛サロン開業後の資金繰りを失敗しないためのポイントについて解説します。

売上を正確に予測する

脱毛サロンの売上は季節に大きく左右されます。夏前の春から初夏にかけては需要が高まり、冬季は比較的需要が落ち込む傾向があります。こ季節変動を考慮した売上予測を立てることで、適切な資金計画が可能になります。月次の売上管理では、新規顧客獲得数やリピート率などの指標を参考にしましょう。

コスト管理を徹底する

固定費と変動費を明確に分類して、それぞれの管理を徹底することも欠かせません。特に家賃や人件費などの固定費については、売上に対して適正かどうかを常に確認する必要があります。経費が増えすぎていないかはこまめに見直しましょう。

追加の資金調達を検討しておく

開業時の融資だけでなく、事業拡大時の追加資金調達についても計画的に準備しておくことが重要です。業績が安定してからの設備投資や店舗拡張では、より有利な条件での資金調達が可能になります。

脱毛サロンの資金調達に関するよくある質問

脱毛の資金調達に関するよくある質問に回答します。脱毛サロンの開業を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

Q. 脱毛サロンの開業にはどの程度の自己資金が必要ですか？

一般的に総事業費の30%以上の自己資金があることが望ましいとされています。開業資金が500万円の場合、150万円以上の自己資金を準備することで、融資の承認確率が高まります。

Q. 融資の審査にはどの程度の期間がかかりますか？

日本政策金融公庫の場合、申込みから融資実行まで1〜2か月程度が一般的です。民間金融機関では2〜3か月程度かかることもあるため、開業予定日から逆算して早めに申請することが重要です。

Q. 美容業界未経験でも融資を受けることは可能ですか？

未経験でも融資を受けることは可能ですが、業界理解や事業計画の精度がより重要になります。脱毛技術の習得や関連資格の取得、メーカーの開業支援プログラムの活用などにより、経営者としての信頼性を高めることができます。

Q. 開業後に追加融資を受けることはできますか？

開業後の業績が良好であれば、設備投資や店舗拡張のための追加融資を受けることが可能です。むしろ実績のある状態での融資の方が、より有利な条件で調達できる場合が多くあります。

脱毛サロンの開業にかかる資金調達は早めに行おう

脱毛サロンの開業における資金調達は、事業を成功させる上で欠かせません。適切な資金計画を立てて、複数の資金調達手段を活用しましょう。

初期投資として300万円から800万円程度の資金が必要となりますが、日本政策金融公庫や民間金融機関の融資、補助金・助成金の活用、さらには脱毛機メーカーの分割払い制度などを組み合わせることで、必要な資金を確保することが可能です。脱毛業界は今後も成長が期待される分野であり、適切な資金調達を行えば、事業がより成功しやすくなります。

CLEAR/SP-efでは、業務用脱毛機の導入だけでなく、開業支援や経営サポートも行っています。資金調達から開業準備に至るまで総合的なサポートを通じてお客様の成功のお手伝いを行っているので、お気軽にご相談ください。